シエスタとテレワーク

当然ながら健康被害も大きい。厚生労働省の人口動態統計をみると、熱中症による死亡者は年による変動こそ大きいものの、長期的には1990年代などと比べて明らかに多い水準にある。死者の多くは高齢者であり、2024年には65歳以上が熱中症死亡者の8割以上を占めている[3] 。したがって人口高齢化も被害を大きくする背景要因のひとつと考えられるが、それだけで近年の死亡者数の増加を説明できるわけではない。

職場に限っても、2025年の熱中症による死亡および休業4日以上の死傷者は1803人で、前年より約43％増え、統計開始以来最多となった [4]。熱中症は、もはや一部の特殊な職場だけで起こる事故とはいいにくい。

もちろん日本だけの話ではない。2024年は世界全体でも観測史上最も暑い年となり、欧州や中東、北米などで大規模な熱波が繰り返されている。WHOとWMOは2025年、職場の暑熱ストレスについて新たな報告書を発表し、極端な暑さの頻度と強度が増大しており、屋外労働者だけでなく屋内労働者にとっても重大な問題になっていると警告した。WBGT（暑さ指数）が20℃を超えると、1℃上昇するごとに労働生産性が2～3％程度低下するという [5]。

こうなると、炎天下でも今までと同じように働くこと自体が、そもそも理にかなっているのかという疑問が生じる。

そこで思い出すのが、南欧などにみられたシエスタの習慣だ。

シエスタというと、昼食後にみんなで昼寝をする牧歌的な光景を想像しがちだ。しかし暑熱対策として重要なのは、昼寝そのものではない。暑さが最も厳しくなる昼間には活動を止め、比較的涼しい朝と夕方に働くという生活時間の組み方である。ちなみに「シエスタ」という言葉自体は、ラテン語の sexta hora、日の出から数えて「第6時」、すなわち正午ごろを意味する語に由来する [6]。昼間の暑い時間帯に活動を休止する生活習慣そのものも、古くから暑い地域でみられてきた。

シエスタは比較的最近までスペインのいわば国民的な生活習慣だった。しかし近代化や都市化、生活様式の変化によって、このような伝統的なシエスタや長い昼休みを伴う勤務形態は、少なくとも都市部などでは次第に衰退してきた。特に問題にされてきたのが、昼に長く休む代わりに仕事が夜まで続く「分割勤務」である。

昼休みが2～3時間あれば、結局1日の拘束時間は長くなる。家族との時間も圧迫される。そのためスペインでは、長い昼休みを伴う分割勤務は次第に連続勤務や短い昼休みへと置き換えられてきた。Eurofoundの調査でも、伝統的な分割勤務を希望する労働者は少数であり、より早く仕事を終えられる勤務形態を望む人が圧倒的に多かった [7]。ワーク・ライフ・バランスの観点からみれば、これは当然の変化ともいえる。

ところが近年、酷暑化によって、この「真昼に活動を休む」という発想を、別の形で復活させる動きが出てきた。

たとえばギリシャでは熱波の際、建設、造船、配達などの屋外作業を正午から午後5時まで停止する措置が実施されている。2025年7月にも気温が40℃を超えると予想された地域で同様の命令が出され、可能な企業にはテレワークも推奨された [8]。イタリアでもさらに踏み込んだ措置が行われている。ロンバルディア州では2025年、暑熱リスクが「高」と判定された日に、建設、採石、農業、園芸などの屋外作業を12時30分から16時まで禁止した [9]。カンパニア州にもほぼ同様の制度がある [10]。つまり「真昼は働かない」というシエスタの考え方が、伝統的生活習慣ではなく労働安全規制として復活しつつあるのである。

スペインでも2023年の法改正により、屋外などで働く労働者について、極端な気温を含む悪天候から保護する措置を事業者に求め、気象警報などの状況によって勤務時間の変更や短縮を行う仕組みが導入された [11]。ベルギーではさらに具体的である。政府はWBGTの上限を作業強度ごとに設定し、一定条件を超えた場合には休憩時間を増やすことを求めている。条件によっては45分作業・15分休憩、あるいは30分作業・30分休憩といった作業・休憩サイクルまで示されている [12]。

ならば日本でもシエスタを導入すればよいのではないか、と考えるのは、連日の暑さに音を上げつつある人ならむしろ自然ではないか。

ただし、話はそれほど単純ではない。

まず考えなければならないのは、長くなった昼休みの時間をどこでどう過ごすのか、という点であろう。職住近接の社会なら、昼に数時間休みがあれば家に帰ってゆっくり過ごすこともできようが、東京圏などで片道1時間かけて通勤している人には無理である。昼休みを3時間にしても、会社の机や喫茶店で時間をつぶすだけでは大してありがたくない。

しかも昼休みを長くして、その分だけ終業時刻を後ろへ延ばせば、一日の拘束時間は長くなる。朝9時から夕方5時まで、間に休憩1時間という勤務を、休憩3時間に変更すれば終業は夜7時となる。それを「健康的」な働き方と呼ぶのはやや苦しい。少し残業すれば帰宅はさらに遅くなる。夜間の帰宅を避けたい人にとっても不都合である。

そして何より、現代日本ではエアコンが普及している。空調の十分効いたオフィスで仕事をしている人の中には、長い昼休みを歓迎しない人も少なくないだろう。

では、これまでも日本で何度か議論されてきたサマータイムと組み合わせればどうだろう。

時計そのものをずらすサマータイムまで導入する必要があるかどうかは別として、夏だけ始業を1、2時間早めるといった対応も考えられよう。しかし、それだけでは午後の暑熱ピークのかなりの部分で働き続けることになるため、特に屋外作業の暑さ対策としては十分とはいえない。NIOSHも暑熱対策として、気温や湿度、日射、作業強度が高まるほど作業時間を短くし、休憩を増やすことを推奨している [13]。

では、早朝勤務と長い昼休みを組み合わせるというのはどうか。たとえば午前7時から働き始め、最も暑くなる午後1時から4時までを休みとし、その後17時まで働けば、9時から17時まで休憩1時間という勤務と実労働時間は同じ7時間であり、帰りが極端に遅くなることもない。しかし、それでも拘束時間が長くなることには変わりないし、午前の連続6時間労働も楽ではない。それを歓迎する人もいるだろうが、そうでない人も少なくないのではないか。

おそらく、ここで「日本社会全体に共通する一つの夏時間を作ろう」と考えること自体がまちがっているのだろう。

日本でも労働安全衛生規則の改正により、2025年6月から、一定の暑熱環境で作業を行う場合、事業者には熱中症の自覚症状などを報告する体制の整備と周知、発症時に作業から離脱させ、身体を冷却し、必要に応じて医療機関につなぐための実施手順の作成と周知が義務づけられた [14]。2026年にはさらに新しい職場向け熱中症防止ガイドラインが策定され、WBGTの把握などが改めて強調されている [15][16]。

これは重要な前進である。ただし、現在の規制は主として熱中症を早期に発見し、重症化を防ぐことに重点が置かれている。「WBGTがこの数値になったら何分休む」「この水準を超えたら作業を停止する」といった作業時間そのものについての全国一律のルールまでは定めていない。

ならば一歩進めて、一定以上のWBGTになれば、作業強度に応じて休憩時間や作業停止時間を自動的に増やす仕組みにしてはどうだろう。これは突飛な発想ではない。先に挙げたベルギーでは、すでにWBGTと作業強度を組み合わせ、具体的な休憩時間まで定めている [12]。イタリアの一部地域では、暑熱リスク情報と連動して12時30分から16時まで屋外作業そのものを禁止している [9]。

そして、どうしてもその時間帯に作業しなければならない仕事については、通常の残業より大幅に高い「酷暑危険手当」のような割増賃金を設けることも考えられる。もちろん、高い賃金を払えば危険な作業をさせてよいということではない。原則は作業停止とし、公共インフラの緊急復旧など、本当に避けられない場合に限るべきだろう。そのうえで作業後には十分な勤務間インターバルを設ける。それに加えて法定の「酷暑危険手当」があれば、その追加費用を見積り段階から明示できる。そうすれば発注者にも真昼の作業を避ける経済的誘因が生まれ、どうしても必要な場合には追加費用を契約価格に転嫁しやすくなる。このような、酷暑による負担を現場の労働者や下請け企業だけに押しつけないためのしくみも必要だろう。

もうひとつ気になるのは、こうした新たな規制も、通勤中の熱中症対策は含んでいないという点だ。朝の通勤時間にはすでに気温が30℃近くなることも珍しくない。駅まで歩き、屋外で電車やバスを待ち、混雑でぎゅうぎゅうづめの電車やバスに体を押し込む。たとえエアコンが効いていても、ラッシュのピーク時には気温が30度超、湿度80％超となることもある [17]。WBGTが30を超える危険なケースに相当しよう。駅まで歩く間の暑さも考えると、通勤そのものがかなりの身体的負担である。

東京の人流データを用いて暑さと移動行動を分析した研究では、WBGTが高くなるほど徒歩移動が減少する一方、平日は休日ほど暑さに応じて行動を変えにくいことが示されている [18]。仕事に行かなければならない以上、「今日は暑いので歩かない」という選択がしにくいからであろう。また海外では、通勤中の暑熱曝露が、高温による欠勤や労働時間減少の一因となる可能性を示した研究もある [19]。

現時点では、日本で「通勤中の熱中症が近年増えている」ことを直接示す全国的な時系列統計は確認できない。しかし、職場だけを暑熱対策の対象にして、そこへ行くまでの移動を考えないというのも不自然である。

やはりここは、テレワークの活用を考えるべきであろう。コロナ禍で一気に普及したテレワークは、その後いったん縮小傾向をたどった。ただし国土交通省の2025年度調査では実施率は再び増加に転じ、現在は「安定基調」とされている [20]。つまり、感染症対策として一時的に導入された仕組みが完全に消えたわけではない。すでに社会に一定程度定着したインフラを、今度は気候変動への適応策として使うことを考えてもよいのではないか。もちろん、業務効率や意思疎通、管理のしやすさなどの点から、職場に集まることが望ましい仕事もあるだろう。しかし暑さ対策は、それとは別の問題である。

酷暑日は職場全体でテレワークとする、といった一律の対応も考えられるが、もっと柔軟でもよい。朝は自宅で仕事をして午後から出社する。逆に、早朝に出勤して昼前に帰宅し、午後はテレワークにする。出勤と在宅勤務の間に数時間の休憩を置けば、その時間を会社でつぶす必要もなく、自宅で食事を取り、昼寝をしたり休んだりできる。

これにも先例がある。ギリシャでは熱波時の屋外作業停止と同時に、可能な業務についてテレワークへの切り替えを推奨している [8]。日本でも、新型コロナ流行時に通勤移動が大幅に減少し、鉄道の慢性的な混雑が緩和されたことを国土交通省自身が確認している [21]。全員が毎日同じ時間に都心へ移動する必要がなくなれば、一人ひとりの暑熱曝露を減らすだけでなく、朝のラッシュそのものを緩和できる可能性がある。

屋外労働にはWBGTに連動した強制休憩や作業停止。オフィスワーカーにはテレワーク、時差出勤、早朝勤務。出勤が必要な仕事では午前勤務と在宅勤務を組み合わせ、必要ならその間に長い休憩を入れる。育児や介護のある人、夜遅い帰宅を避けたい人には別の時間帯を選べるようにする。

むしろ重要なのは、「全員が朝9時に出勤して夕方5時まで働く」という標準モデルの方を疑うことなのだろう。

人類が暑い地域で暮らしてきた歴史を考えれば、暑い時間には休み、涼しくなってから活動するというのは極めて素朴な適応方法だった。私たちは空調によって、自然条件とはかなり独立して同じ時間割で一年中活動できるようになった。しかし気候変動による酷暑は、通勤、屋外労働、都市インフラまで含め、その前提自体を揺るがしつつある [22]。

少なくとも、人類がこれまで経験してこなかった水準の暑さに向かっているのであれば、これまでと同じ働き方だけを守り続ける理由もない。シエスタ、サマータイム、テレワーク、時差出勤。どれか一つを全国一律に導入するのではなく、仕事と天候に応じて組み合わせる。

酷暑の時代に必要なのは、案外そういう柔軟さなのではないだろうか。

[1] 気象庁「日本の季節平均気温」；気象庁「2025年の梅雨入り・明け及び夏（6～8月）の記録的高温について」（2025年9月1日）
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/temp/sum_jpn.html
https://www.jma.go.jp/jma/press/2509/01a/summer_temp_20250901.html

[2] 気象庁「最高気温が40℃以上の日の名称を『酷暑日』に決定」（2026年4月17日）
https://www.jma.go.jp/jma/press/2604/17a/40degree_name.html

[3] 厚生労働省「熱中症による死亡数　人口動態統計（確定数）より」；環境省「熱中症に関する最新の情報」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/tokusyu/necchusho24/index.html
https://www.env.go.jp/content/000299035.pdf

[4] 厚生労働省「令和7年『職場における熱中症による死傷災害の発生状況』（確定値）を公表します」（2026年5月27日）
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_73330.html

[5] World Meteorological Organization (2025), State of the Global Climate 2024；WHO & WMO (2025), Climate change and workplace heat stress: technical report and guidance；WHO, “Workplace heat stress.”
https://wmo.int/publication-series/state-of-global-climate/state-of-global-climate-2024
https://www.who.int/publications/i/item/9789240099814
https://www.who.int/news-room/questions-and-answers/item/workplace-heat-stress

[6] Online Etymology Dictionary, “siesta.”
https://www.etymonline.com/word/siesta

[7] Eurofound (2007), “Few Spanish workers benefit from flexible working time.”
https://www.eurofound.europa.eu/en/publications/all/few-spanish-workers-benefit-flexible-working-time

[8] Reuters, 8 July 2025, “Greece shuts Acropolis for part of day as heat soars, bans outdoor work”；Associated Press, “Greece imposes work breaks as a heat wave grips the country.”
https://www.reuters.com/business/environment/greece-shuts-acropolis-part-day-heat-soars-bans-outdoor-work-2025-07-08/
https://apnews.com/article/20fc6912059b8f0d122d6100430bbe15

[9] ANSA, 30 June 2025, “Record heat, work to stop in Lombardy from 12:30 to 16.”
https://www.ansa.it/english/news/2025/06/30/record-heat-work-to-stop-in-lombardy-from-1230-to-16_70c74404-f947-4247-86bc-c249536af54b.html

[10] Qulifica, 10 June 2026, “Divieto di lavoro in agricoltura ed edilizia nelle ore con caldo estremo in Campania: ordinanza Fico e bollettino ondate di calore Napoli”
https://archivioportale.regione.campania.it/regione/it/news/comunicati-2025/18-06-2025-comunicato-stampa-n-95-lavoratori-edili-e-agricoli-ordinanza-del-presidente-de-luca

[11] Gobierno de España, Real Decreto-ley 4/2023, de 11 de mayo.
https://www.boe.es/buscar/act.php?id=BOE-A-2023-11187

[12] Belgian Federal Public Service Employment, Labour and Social Dialogue, “Ambiances thermiques” / “Droits des travailleurs en cas de grandes chaleurs.”
https://emploi.belgique.be/fr/themes/bien-etre-au-travail/facteurs-denvironnement-et-agents-physiques/ambiances-thermiques
https://emploi.belgique.be/fr/themes/bien-etre-au-travail/facteurs-denvironnement-et-agents-physiques/ambiances-thermiques/droits

[13] U.S. National Institute for Occupational Safety and Health, “Workplace Recommendations: Heat.”
https://www.cdc.gov/niosh/heat-stress/recommendations/

[14] 厚生労働省「労働安全衛生規則の一部を改正する省令の施行等について」。2025年6月https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tc9174&dataType=1&pageNo=1

厚生労働省「職場における熱中症予防情報」
https://neccyusho.mhlw.go.jp/

[15] 厚生労働省「職場における熱中症防止のためのガイドライン」
https://jsite.mhlw.go.jp/kyoto-roudoukyoku/content/contents/002604006.pdf

[16] 厚生労働省「改正労働安全衛生規則（令和7年厚生労働省令第57号）」（熱中症重篤化防止措置）に係るリーフレット
https://jsite.mhlw.go.jp/kyoto-roudoukyoku/content/contents/002604028.pdf

[17] 遠藤広晴「人の感覚特性を考慮した通勤列車内の温熱快適性指標」『鉄道総研月例発表会公園要旨）
https://bunken.rtri.or.jp/doc/fileDown.jsp?RairacID=0040002274

[18] Kumakura, E., Ashie, Y. & Ueno, T. (2024), “Assessing the impact of summer heat on the movement of people in Tokyo based on mobile phone location data,” Building and Environment 265: 111952..
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0360132324007947

[19] Ireland, A., Johnston, D. & Knott, R. (2024), “Impacts of Extreme Heat on Labor Force Dynamics,” Centre for Health Economics, Monash University, Working Paper.
https://www.monash.edu/business/che/impact-and-engagement/publications/2024/impacts-of-extreme-heat-on-labor-force-dynamics

[20] 国土交通省（2026年）「令和7年度テレワーク人口実態調査」
https://www.mlit.go.jp/report/press/toshikankyoteleworkr7.html

[21] 国土交通省「鉄道の混雑緩和に資する情報提供のあり方に関する勉強会」
https://www.mlit.go.jp/tetudo/tetudo_tk4_000032.html

[22] IPCC, Climate Change 2021: The Physical Science Basis, Summary for Policymakers；IPCC AR6 Synthesis Report. https://www.ipcc.ch/report/ar6/wg1/figures/summary-for-policymakers/figure-spm-1/
https://www.ipcc.ch/report/ar6/syr/